お掃除ロボットの代名詞であるルンバ（Roomba）が、中国企業により買収されました。これによりセキュリティやプライバシーを懸念する声が挙がっていますが、お掃除ロボットは買収以前からずっと危険な代物です。
この記事では、お掃除ロボットで実際に起きたセキュリティ事件と、セキュリティ脆弱性について、時系列でまとめています。
ルンバが中国企業に買収される
iRobotが買収されるまでの流れと、買収元であるPicea社の概要をまとめます。
iRobotの歴史
ルンバを製造するiRobotは、もともとアメリカ合衆国マサチューセッツ州を拠点とする会社です。
マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者3人によって、1990年に設立されました。
最初は事用探索ロボットを開発していましたが、2002年に家庭用ロボット掃除機「ルンバ」を発売したところ、大ヒット商品となりました。
しかし2020年以降、コロナ禍により在宅が増えて需要が減ったこと、安価な中国企業の台頭などにより、業績が急速に悪化します。
2022年に、AmazonがiRobotを買収することで合意しましたが、EUと米国の独占禁止法監査により撤回されます。
その後2026年1月23日に、中国深センの「Picea Robotics」が全株式を取得し、完全子会社となりました。
買収後も本社はマサチューセッツ州ボストンにあり、データも米国内のサーバーで管理するとしています。
Picea Roboticsとは
Picea（パイシア）社は、ロボット掃除機のODM（受託設計・製造）を行う会社です。iRobotだけでなく、多くのメーカーのロボット掃除機を製造してきました。
つまりiRobotは、製造を委託していた会社、下請業者によって買収されたということになります。
iRobotとPiceaの付き合いは長いので、今更というところではありますが、中国企業ということでプライバシーやセキュリティが懸念されています。
しかしお掃除ロボットは、中国企業かどうかという以前に、様々な問題を引き起こしています。下記で、実際に起きた事件をまとめました。
お掃除ロボットの事件簿
お掃除ロボットは、カメラ・センサー・インターネット接続機能を備え、家の中を自由に動き回るため、盗撮・遠隔操作・情報漏洩など、深刻なプライバシー侵害やセキュリティ事件を引き起こしています。
また、事件化はしていないものの、重大なセキュリティリスクがあることが、研究者から指摘されています。
時系列でまとめました。